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起立性調節障害は多いの?小中高や男女の割合が気になる方へ

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起立性調節障害という病名を聞いて、実際にどのくらいの子どもや大人がこの症状を抱えているのか、気になっている方も多いのではないでしょうか。統計の数字は、見方によって印象が変わることもあります。

からだ回復センター京都城陽整体院の柴田です。この記事では、公的機関や医学会の資料をもとに、有病率や年齢・性別ごとの傾向、不登校との関連について、出典とともに整理してお伝えします。

起立性調節障害の症状や、体調に関するご相談については、起立性調節障害のページもあわせてご覧ください。

監修・執筆:柴田 孝史 整体師 / 管理栄養士
からだ回復センター京都城陽整体院 院長

院長:柴田

データの読み方を見ていきましょう

この記事でわかること

  • 起立性調節障害の有病率が、調査対象や年齢によってどう変わるか
  • 小学生・中学生・高校生、そして大人それぞれの発症傾向と男女差
  • 不登校との関連を示す具体的な数字と、その数字の正しい読み方
  • 統計データを見るときに確認すべき出典・調査条件の見極め方
目次

起立性調節障害はどのくらい多い?

起立性調節障害がどのくらい多いのかを知るには、複数の調査結果を、それぞれの前提条件とあわせて見ていく必要があります。

有病率のデータを見る際の注意点

日本小児心身医学会の資料などでは、軽症例を含めると小学生の約5%、中学生の約10人に1人が起立性調節障害にあたるとされています。

ただし、この数字は「軽症例を含めるかどうか」で大きく変わります。日常生活に支障がない軽い症状まで含めた数字であることを踏まえておく必要があります。

調査対象・年齢によって数字が異なる理由

調査対象が、地域全体の子どもなのか、小児科を受診した患者なのかによっても、報告される割合は変わってきます。

過去には、小児科を受診した10〜15歳の子どものうち約8.5%が心身症・神経症等と診断され、その中でも起立性調節障害が最も多く、約7割を占めていたという調査結果も報告されています。

受診者を対象にした数字は、地域全体を対象にした数字より高くなりやすい傾向があります。

年齢別に見た起立性調節障害の傾向

起立性調節障害は、年齢によって報告される頻度や、データの見方に違いがあります。

小学生・中学生・高校生での報告

小学生では約5%、中学生では約10人に1人という報告があり、思春期に発症のピークがあるとされています。

高校生についても、中学生と同様の傾向が続くと報告されていますが、学年ごとの詳細な調査は、中学生を対象にしたものより限られています。

大人に関するデータを読む際の注意

大人になっても症状が続く方は一定数いるとされ、成人期以後も症状が続く患者は約40%と報告されている調査もあります。

ただし、大人を対象にした調査は、子どもを対象にした調査ほど数が多くなく、報告によって数字の幅が大きいことを踏まえて読む必要があります。

性別による傾向はある?

起立性調節障害の頻度には、性別による傾向の違いも、複数の調査で報告されています。

研究・調査で報告されている傾向

複数の調査で、男女比はおおむね1対1.5から2程度とされ、女性の方が多く報告される傾向があります。

大学生を対象にした調査でも、女子の割合が高い集団ほど、起立時の体調不良を訴える学生が多かったと報告されています。

数字だけで個人の発症を判断できない理由

こうした傾向はあくまで集団としての統計であり、男性であっても症状が出ないとは限りません。

性別の傾向は、あくまで参考情報として捉え、個人の症状の有無を数字だけで判断しないようにしましょう。

不登校との関連をどう考えるか

起立性調節障害と不登校の関連については、いくつかの調査で数字が示されています。

起立性調節障害が生活・登校に影響することがある

東京都医師会の資料などでは、不登校になっている子どものうち、3〜4割は起立性調節障害を併存しているとされています。

また、症状が重く不登校状態に至るケースは、全体の約1%とされ、全国で約7万人と推定する調査報告もあります。

不登校の原因を一つに決めつけない

この数字は、起立性調節障害があれば必ず不登校になる、という意味ではありません。多くは軽症例で、日常生活を送れています。

不登校の背景には、体調以外の要因が重なっていることも多く、数字だけで一つの原因に決めつけないことが大切です。

信頼できる統計情報を確認する方法

統計情報を確認する際は、どこが発表した数字なのかを、あわせて確認しておくことをおすすめします。

医学会・公的機関・論文の出典を確認する

日本小児心身医学会や日本小児科学会といった医学会、厚生労働省などの公的機関、学術論文などが、比較的信頼できる情報源として挙げられます。

調査年や対象年齢、軽症例を含むかどうかといった条件が異なると、同じテーマでも数字は変わってきます。気になる数字を見かけたときは、その前提条件も確認する習慣を持っていただきたいと思います。


院長:柴田

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